震災の記憶が色褪せることのない中で、防災意識は高まり、対策を検討・実施する動きが広まっています。当時は広範囲にわたって甚大な被害が発生し、通信回線も不安定になりました。直接的な被害がなかった地域でも、家族と連絡が取れない状態が長く続きました。
しかし、そのような状況下で通信障害の影響をあまり受けなかったのがTwitterやFacebookでした。これは災害時のSNSツールの有効性を示した事例となりました。
以来、世界最大SNSサービスのFacebookは、災害用ツールの開発に力を入れ、2012年2月には全世界に先行して日本国内での災害用伝言板のテストを実施しました。
これは、ユーザーが大規模災害発生時にのみ使用可能なサービスです。Facebook上で「友達」になっていれば、友達に自分の無事を知らせることはもちろん、代弁して友達の無事を友達のそのまた友達に知らせることもできます。つまり、先生や保護者がFacebookで「友達」になってさえいれば、お互いや子どもたちの無事を報告しあうことができるのです。無料で提供されるこうしたサービスは、緊急時の安否確認のために利用したいサービスのひとつです。
